PBRレンディングは怪しいのか｜金融庁未登録のリスク・評判を解説！

PBRレンディングは、2022年12月に株式会社Notting Hill Tokyoがローンチした仮想通貨貸出運用サービスです。

2023年12月にPBRレンディングは「PortobelloRoad株式会社」に事業継承されており、現在はPortobelloRoadが運営しているレンディングサービスとなります。

国内では最高年率である10%～12%の仮想通貨運用ができるため、多くの注目を集めています。

本記事を最後まで読むことで、PBRレンディングが怪しいと言われている理由について理解し、利用するリスクを押さえた上でサービスを利用できるようになります。

PBRレンディングが怪しいと言われる理由

PBRレンディングは、主に次の3つの理由から怪しいと言われることがあります。

怪しい理由①：国内で最高の年間利益率

PBRレンディングが怪しいと言われる理由の1つ目は、国内では最も年間利益率が高いレンディングサービスである点です。

PBRレンディングでは、ビットコインやイーサリアムを始めとする仮想通貨を年率10%～12%で運用できますが、これは国内で最も高い年間利率です。

2022年8月にサービスが開始された「BitLending」も利率が高いと注目を集めましたが、PBRレンディングはBiltLendingよりも高い利率です。

例えば、10万円分のビットコインを利率10%でビットレンディングに預け入れると、毎月840円の不労所得をもらい続けることができます。

PBRレンディングは高利回りを実現できている理由を、公式サイト上で次のように解説しています。

業界最高の理由

大手CEX/DEX/Defi..を軸とした暗号資産市場で、安全を最優先に専門プロチームが24時間体制で運用管理しています！暗号資産市場では、情報や技術力を活かすことで、高い利回りを得るチャンスが点在しており、これらを最大限に活用することで、業界最高水準の配当利回りを実現できています。

PBR Lending トップページ

暗号資産市場では高い利回りを得るチャンスがあるというのは、確かに事実です。

例えば、分散型取引所で行うことができる「ファーミング」と呼ばれる運用方法では年利10%を超えるものも多く、中には100%を超える運用先もあります。

仮想通貨の運用はベースとして利率が非常に高く、PBRレンディングがこういった手法で運用しているために高い利率のレンディングを提供できているのは妥当です。

まず、仮想通貨の資産運用はブロックチェーン技術で行われるため、仲介業者が少なく余計なコストが発生しないため、稼ぎやすい構造になっています。

また、仮想通貨は取引をする人に対して資産運用する人が少ないです。

利回りは資産運用をする人で案分される仕組みになっているものが多いため、利回りが1人1人に集中しやすくなります。

本来であれば人の行動はよりお金が稼げる方に流れていくはずですが、分散型取引所等で高利回りで稼げる事実や稼ぎ方は知られづらいです。

この「情報の非対称性」は、分散型取引所での資産運用を含め、PBRレンディングが高利回りの仮想通貨レンディングを実現できる大きな理由となっています。

怪しい理由②：運営元が有名ではない

PBRレンディングが怪しいと言われる理由の2つ目は、運営元があまり有名ではなく、フィナンシャルプランナーが経営するイベント会社であるという点です。

PBRレンディングのサービスを開始したのは、株式会社Notting Hill TOKYOです。

ちゃんと実在する会社で法人として登録されており、イベント会社としての実績はあるようですが、仮想通貨に関しての活動実績等はネット上からでは散見できません。

2023年12月には「PortobelloRoad株式会社」に事業継承されていますが、PBRLending事業の法人化のために設立された会社であり、仮想通貨に関して実績のある会社に継承された訳ではありません。

怪しい理由③：金融庁に未登録

PBRレンディングが怪しいと言われる理由の3つ目は、PBRレンディングは金融庁の暗号資産交換業者として登録されていない点です。

最新の金融庁の「暗号資産交換業者登録一覧」はこちらから確認できます。

国内で以下の業務を行う場合、金融庁に暗号資産交換業者として登録を行う必要があります。

第1号の「暗号資産の売買又は他の暗号資産との交換」に関しては、直接的な売買や交換は行われないため、この要件には該当しない可能性が高いです。

第2号の「前号に掲げる行為の媒介、取次ぎ又は代理」に関しても、同様に該当しない可能性が高いです。

第3号の「前二号に掲げる行為に関して、利用者の金銭の管理をすること」に関しても、同様に該当しない可能性が高いです。

PBRレンディングの顧客からの仮想通貨を一時的に預かり、それを運用するといった行為が「他人のために暗号資産の管理をすること」と解釈される可能性は十分あるでしょう。

PBRレンディングが金融庁未登録＝怪しいという訳ではない

結論、PBRレンディングが金融庁に未登録であることが必ずしも怪しい訳ではありません。

実際、過去に金融庁から仮想通貨を管理することが必ずしも暗号資産交換業に該当する訳ではないといった旨の回答が出ています。

具体的には「令和元年資金決済法等改正に係る政令・内閣府令案等に対するパブリックコメントの結果等について」の別紙1に、次のような金融庁の回答がありました。

個別事例ごとに実態に即して実質的に判断されるべきものではありますが、事業者が利用者の暗号資産を移転するために必要な秘密鍵の一部を保有するにとどまり、事業者の保有する秘密鍵のみでは利用者の暗号資産を移転することができない場合には、当該事業者は、主体的に利用者の暗号資産の移転を行い得る状態にないと考えられますので、基本的には、資金決済法第２条第７項第４号に規定する「他人のために暗号資産の管理をすること」に該当しないと考えられます。

「令和元年資金決済法等改正に係る政令・内閣府令案等に対するパブリックコメントの結果等について」別紙1

質問では、預かった仮想通貨が保管されたアドレスの秘密鍵の具体的な管理方法がいくつか事例として挙げられており、「このケースでは他人のために暗号資産の管理をすることに該当しないのでは？」といった内容です。

つまり、秘密鍵の管理の仕方によっては暗号資産交換業に該当しないことがあり、PBRレンディングが暗号資産交換業に登録する必要がない仕組みを取っていることは1つ考えられます。

さらに、コインチェックの「貸暗号資産サービス」の公式ページを見ると、以下の記載があります。

本サービスは、資金決済法に基づく暗号資産交換業としてのサービスではありません。したがって、本サービスで当社が借入れる暗号資産は、分別管理の対象とはなりません。

Coincheck貸暗号資産サービスとは？

そして、次のように続きます。

お客様と当社が消費貸借契約を締結することによって、一定期間当社がお預かりし、契約期間満了後にお預かりした暗号資産と同量・同等の暗号資産をお返しするとともに、一定の料率で計算した利用料をその暗号資産でお支払いするというサービスです。

Coincheck貸暗号資産サービスとは？

このように、会社自体が暗号資産交換業者として金融庁に登録されていても、レンディングに関しては単なる「消費貸借契約」となることが一般的です。

消費貸借とは、当事者の一方（借主）が相手方（貸主）から金銭その他の代替性のある物を受け取り、これと同種、同等、同量の物を返還する契約で、これは民法第587条《消費貸借》又は同法第587条の2《書面でする消費貸借等》に規定する消費貸借をいいます。

国税庁「消費貸借の意義」

しかし、「消費貸借契約」だからデメリットがないという訳では当然ありません。

金融庁に登録されていないサービスを利用するデメリットについてここから掘り下げて解説していきます。

金融庁への登録業者を利用するメリット

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットは、次の3つです。

①顧客資産の分別管理

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットの1つ目は、顧客の資産を自社の資産とは分けて管理しているということです。

資金決済法には、次の記載があります。

暗号資産交換業者は、その行う暗号資産交換業に関して、暗号資産交換業の利用者の金銭を、自己の金銭と分別して管理し、内閣府令で定めるところにより、信託会社等に信託しなければならない。

資金決済法「第六十三条の十一 利用者財産の管理」より

例えば、金融庁に登録している暗号資産交換業者であるビットバンクは公式サイト上で「お客さま資産保全への取り組み」を公開しています。

ビットバンクは資金決済法に従い、利用者から預かっている仮想通貨は分別して管理し、信託銀行に信託しています。

信託状況の管理もしっかり行われているため、利用者の資産をハッキング等で失う可能性は低いといえます。

②破産時に優先的に返還される

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットの2つ目は、仮に破産しても利用者は自らの資産を優先的に返還してもらえるということです。

資金決済法には、次の記載があります。

暗号資産交換業者との間で当該暗号資産交換業者が暗号資産の管理を行うことを内容とする契約を締結した者は、当該暗号資産交換業者に対して有する暗号資産の移転を目的とする債権に関し、対象暗号資産（当該暗号資産交換業者が第六十三条の十一第二項の規定により自己の暗号資産と分別して管理するその暗号資産交換業の利用者の暗号資産及び履行保証暗号資産をいう。）について、他の債権者に先立ち弁済を受ける権利を有する。

資金決済法「第六十三条の十九の二 対象暗号資産の弁済」より

業者が預かっている仮想通貨が優先的に返還される旨が書かれており、利用者の暗号資産返還請求権に関する優先弁済権が認められています。

破産時の対応についてはビットバンクの「お客さま資産保全への取り組み」でも言及されており、破産した際は、受益者代理が利用者の資産の返還業務を行う旨が記載されています。

③国から厳重な管理を受けている

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットの3つ目は、仮に破産しても利用者は自らの資産を優先的に返還してもらえるということです。

資金決済法には、次の記載があります。

暗号資産交換業者との間で当該暗号資産交換業者が暗号資産の管理を行うことを内容とする契約を締結した者は、当該暗号資産交換業者に対して有する暗号資産の移転を目的とする債権に関し、対象暗号資産（当該暗号資産交換業者が第六十三条の十一第二項の規定により自己の暗号資産と分別して管理するその暗号資産交換業の利用者の暗号資産及び履行保証暗号資産をいう。）について、他の債権者に先立ち弁済を受ける権利を有する。

資金決済法「第六十三条の十九の二 対象暗号資産の弁済」より

業者が預かっている仮想通貨が優先的に返還される旨が書かれており、利用者の暗号資産返還請求権に関する優先弁済権が認められています。

破産時の対応についてはビットバンクの「お客さま資産保全への取り組み」でも言及されており、破産した際は、受益者代理が利用者の資産の返還業務を行う旨が記載されています。

PBRレンディングの金融未登録によるリスク

PBRレンディングが金融庁に未登録であることのリスクは、次の通りです。

①セキュリティ対策が不明

PBRレンディングが金融庁に未登録であることの1つ目のリスクは、セキュリティ対策が正しく行われているか分からない点です。

PBRレンディングのセキュリティ対策が伺えるのは、トップページの下記の簡潔な記載のみです。

高い技術力でお預かり資産を保全

国内トップレベルの技術力を有する開発チームが、ハッキング被害の防止や、不正引出しの防止対策など、資産のリスクコントロールに最大限の注意を払う安全な設計を行っています。

PBRレンディング 公式サイトより

資金決済法に記載があるような、資金の分別管理や信託会社への信託が行われているか分からないので、セキュリティ対策の詳細が分かりません。

②国の掲げる要件を満たしているか不明

PBRレンディングが金融庁に未登録であることの2つ目のリスクは、国が暗号資産交換業者に要求している要件を満たして運営されているか分からない点です。

金融庁に登録を行っている暗号資産交換業者であれば、例えば以下のような資金決済法に書かれた要件を満たしてサービスを提供することになります。

PBRレンディングは金融庁に未登録のため、最低限保証されている管理レベルが分からないというリスクがあります。

③破産時に優先的に返還されない可能性

PBRレンディングが金融庁に未登録であることの3つ目のリスクは、破産時に優先的に仮想通貨が返還されない可能性がある点です。

先ほど挙げたbitbankの例では、資金決済法に則り、顧客の資産を分別管理して信託会社に信託しており、仮にbitbankがハッキングされ破産するに至っても、利用者の資産は優先的に返還されます。

例えば、2022年11月に暗号資産交換業者であるFTXが破産し、日本人が利用するFTX Japanも同様に破産しましたが、FTX Japanは金融庁に登録されていました。

Coinpost「FTX、破産法適用を申請　対象はFTX Japan含む130社超」

FTX Japan及びLiquid Japan お客様への資産返還に関するご案内

PBRlendingへのレンディングは単なる「消費貸借契約」に過ぎないため、金融庁が資金決済法上で求めている管理基準を満たす必要がありません。

実際に、PBRレンディングは破産時のリスクとして、次のように公式サイト上で言及しています。

2.暗号資産（仮想通貨）の盗難・紛失リスク

当社がお客様から借り入れしている暗号資産を記録しているウォレットのパスワードまたは秘密鍵を、ハッキング・盗難その他の理由により第三者に知られた場合、または喪失した場合、そのウォレットに記録されている暗号資産が不正に流出または紛失する可能性があります。この場合にも当社はお客様への資金返還義務がありますが、当社が破綻しお客様に十分な補償を行うことができない可能性があります。

PBRレンディング 公式サイトFAQより

このように、破産した場合は補償できない旨が記載されているので、このリスクは理解しておきましょう。

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PBRレンディングの運営会社は怪しくないのか

株式会社Notting Hill TOKYOとは

PBRレンディングのサービスを開始したのは、株式会社Notting Hill TOKYOです。

ちゃんと実在する会社であり、国税局の法人番号公表サイトに登録されていて住所も公開されているものと一致しており、特に怪しい点はありません。

所在地を調べたところ、どうやらレンタルオフィスのようです。（レンタルオフィスでの法人登記自体に違法性はありません）

株式会社Notting Hill TOKYOの会社概要は、次の通りです。

サービス名称	PBRlending
運営会社名	株式会社Notting Hill TOKYO
会社HP	https://nottinghill.co.jp/
会社設立日	2018年8月
代表取締役	小林　宏至
事業内容①	法人・個人向けフィナンシャルプランニング
事業内容②	オンラインコミュニティ運営
事業内容③	フィナンシャルサービス
事業内容④	ファイナンス講座運営
事業内容⑤	IT技術PCスキル教室
事業内容⑥	各種イベント運営
事業内容⑦	エンタテインメント事業

ホームページに会社の見出しとして、お金の処方箋を扱う『フィナンシャルプランナー』が作ったイベントセミナー会社『株式会社Notting Hill TOKYO』とあります。

色々な事業概要が挙げられていますが、基本的にはフィナンシャルプランナーである小林宏至氏が立ち上げた、イベントセミナー会社というのが主な実態のようです。

主だった事業についてもう少し詳しく調べてみます。

ホームぺージから確認できる活動実績

株式会社Notting Hill TOKYOのホームページから、実際に活動した内容が確認できるのは「イベント運営」のみです。

以下のようなイベントが2022年から2023年に開催されたことが分かります。

写真を見る限り、70名～80名くらいの規模のイベントのようです。

親睦を深めるフットサルやゴルフのほか、フィナンシャルプランナーに関連したお金に関するセミナーも開催されています。

特にレンディング事業に関しては言及されておらず、株式会社Notting Hill TOKYOのホームページだけ見ると、イベントセミナー会社としての印象しかないので、本当にここに貸し出して大丈夫？となる方は多いでしょう。

社長のプロフィールについて

社長である小林宏至氏の過去についても調べてみました。

2004年3月	CHAGE & ASKAのプロデューサーである山里剛氏によるプロデュースで、「HAPPY DRUG STORE」としてのメジャーデビュー
2005年7月	HAPPY DRUG STOREの活動が休止となり、その後投資会社に就職
2011年4月	フィナンシャルプランナーが運営するイベント会社として株式会社Notting HIllを設立
2018年8月	株式会社Notting HIll TOKYOに名称変更

その他色々調べてみましたが、特に経歴上の問題はありませんでした。

Twitterアカウントは@HAPPYDRUGSTORE、インスタアカウントはhds164で、現在は主にインスタで日頃のセミナーの様子や、お金に関する発信を行っているようです。

インスタのフォロワーは2023年10月時点で、約8000人でした。

前身の株式会社Notting Hillについて

2011年に設立された、前身である株式会社Notting HillのホームページをWebページのアーカイブスから確認してみましたが、当時はよりイベントセミナー色の強い会社だったようです。

現在はPortobelloRoadに事業継承

2023年12月に、PBRレンディングはPortobelloRoad株式会社に事業継承されました。

会社名	PortobelloRoad株式会社
会社HP	https://www.pbr-portobelloroad.com/
会社設立日	2023年9月
所在地	東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー18階
代表取締役	小林　宏至
CEO	奈良﨑 匡平
資本金	500万円
事業内容	暗号資産レンディングサービス

PBRLending事業単体の法人化のために設立された会社であり、仮想通貨に関して実績のある別会社に継承された訳ではありませんが、財務・資産管理・セキュリティ強化に注力して専門的なチームを構成するようです。

＞＞PortobelloRoad株式会社設立のお知らせはこちら

怪しくはないがリスクは理解しておこう

株式会社Notting Hill TOKYO開始したPBRレンディングはは2022年12月にスタートしたばかりですが、今のところは順調に利息が支払われています。

しかし、他のレンディングサービスと比べると信頼や実績に乏しいのは事実で、そこを埋め合わせるために利息を高めに設定せざるを得ない実態があるようにも思えます。

利率10%はリスクをとっても十分魅力的なので、私はPBRlendingで貸出運用していますが、同じように高利率であるBitLendingにも分散して貸し出しています。

PBRレンディングの良い評判・悪い評判

PBRレンディングの悪い評判・良い評判について解説していきます。

PBRレンディングの悪い評判・口コミ

PBRレンディングの悪い評判は、次の3つが多いです。

本記事でもご紹介したように、どうしても他社と比べるとまだ信頼がないので、ある程度自社の収益性は犠牲にしてますは利率を高く設定し、まずは実績を作って信頼を勝ち取るフェーズであることが考えられます。

PBRレンディングの良い評判・口コミ

PBRレンディングの良い評判としては、やはり年率が高いことが挙げられていました。

#PBRLending KYC承認完了→0.01BTC貸し出しを開始してみました。

承認まで土日合わせて約10日かかりましたので、なかなか連絡がない時は一度問い合わせてみた方が良さそうです！

まだまだ評判や口コミが少ないですが、通常のレンディングでも10%利率なのでビットレンディングよりも高いです🙆‍♂️ pic.twitter.com/e8L3ye6kD5

— よんじま@仮想通貨・NFTブログ→68記事 (@yonjima2022) March 19, 2023

リスクを考慮して最初額でPBRレンディングに貸し出し、もっと貸し出したい場合はBitLendingなどの他の高利率のレンディングサービスに分散投資するのがおすすめです。

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筆者のPBRレンディングの運用実績を公開

2023年10月6日に、0.02BTC(当時81,430円分)のビットコインで実際にPBRレンディングで運用を開始しました。

運用初月は22日分しか運用できていないので無視するとして、翌月の2023年11月30に付与されたビットコインは、0.000158BTCとなっており、月利だと約0.79%です。

PBRレンディングは自動で複利運用を行うサービスとなっており、月利の利息が運用額に加わることで、雪ダルマ式にもらえる利息が増えていく仕組みです。

したがって、月利の0.79%は次のように年間利率に変換できます。

これを計算すると年間利率は9.90%となり、しっかりPBRレンディングのサービス内容通りの利率10%となっていることが分かります。（10%との誤差は30日×12カ月=360日で計算しているため）

PBRレンディングの運用実績は、PBRレンディングのマイページから確認できます。

運用通貨をタップすると、運用実績が表示されます。

そのまま下にスクロールすると、各月毎の受取利息の実績が分かります。

まとめ：リスクを理解して利用しよう

PBRレンディングは、次の3つの理由から怪しいと言われる仮想通貨のレンディングサービスです。

実際には私はPBRレンディングにビットコインを預けて毎日利息を稼いでいます。しかし、リスクを避けるために同じように利率の高いビットレンディングと分割しています。

リスクとメリットを理解して、上手にPBRレンディングを利用して利息を稼ぎましょう。